開業する時に調べたところ、宅建業者の8割が加盟していた。この数字からも、会員想いで改革性があると感じました。それはいまでも当たっていると感じます。
その他にも前提として、アフターケアがしっかりしているとか、勉強をする場を折々に与えてくれるということはわかっていましたので、多少なりとも規模感があるということは重要でした。全国規模で加入者数が非常に多くて、どの街に行ってもハトマークは必ず見受けられます。地方に行って仕事をすることもしばしばあったので、そういった点で安心感があるところも選択肢の一つだったと思います。

対面業務がやりにくくなったコロナ時代。それに対応する仕組みを整え、新しい環境づくりに備えています。小さいことだとオンライン会議システムの操作方法ですね。初めの頃は全くわからなかったですよね。支部によってはそのオンライン知識の習得セミナーをいち早くやったんですよ。今は「ないものも必要となってくる時代」だと思うんですね。例えば使わなくなった駐車場を時間貸しできる専用のアプリがあるんですが、それは借地借家法の範疇じゃないんです。こんな法律がままなってないような新しいアイデアは、比較的若い人が考え出しています。不便と不便をマッチングすればいままでにない便利が生まれるんじゃないかなと思います。これからは、こういった新たな取り組みを創生していくには、若い人の力が絶対的に必要だと感じています。ぜひ、共に学び、協力し合い、新しい不動産業の創出をしていきましょう。